プレスリリース

   

ベリタス、バックアップ製品の最新版「NetBackup 8.0」の提供開始と 「360度データ管理」ソリューションを発表

~バックアップを中核として、データ可視化、事業継続、コピーデータ管理機能を統合し 企業のデータ管理ニーズに全方位で応える~

2016 年 12 月 5 日– 情報管理ソリューションのリーダー企業であるベリタステクノロジーズ合同会社(本社:東京都港区、代表執行役員社長:西村隆行、以下ベリタス)は、エンタープライズクラスのバックアップ製品の最新版「Veritas NetBackup 8.0」の提供開始すること、およびデータ管理の全方位のニーズに応える「360度データ管理」ソリューションを発表しました。

「Veritas NetBackup 8.0」は、仮想マシンファイルVMDKの個別リストアに関する追加サポート、Hyper-V仮想マシンの高速バックアップとリカバリ機能、クラウドストレージの追加サポート等を強化しており、12月6日(火)より日本で提供開始します。

「360度データ管理ソリューション」は、「Veritas NetBackup」を中核として、非構造化データを可視化する「Veritas Information Map」、事業継続を支援する「Veritas Resiliency Platform」、ならびにコピーデータ管理用の「Veritas Velocity」の3つの機能を統合したものです。これにより、データがどこに存在していてもバックアップとリカバリの成功率はほぼ 100% となり、既存の環境のままグローバルに散在するデータを可視化し、ビジネス回復力をシンプルに高め、コピーデータの統合管理が実現し、企業は最も重要な資産であるデータを保護、管理、活用することができます。

デジタル変革時代を迎えた今、ビジネスの常時稼働が求められており、金融、医療、メディア、その他のデータ主導型企業は、常にデータ損失によるリスクにさらされています。こうしたニーズに対応するため、ベリタスは 10 年以上にわたって、業界をリードする知見(インサイト)、および、可用性とデータ保護のテクノロジーを用いたソリューションを提供してきました。

そして、今回発表する「360度データ管理」ソリューションによりデジタルの変革を加速させます。この新しいソリューションは、リスクを軽減し、アプリケーションのサービスレベルを確保するとともに、規制コンプライアンス要求への適合を支援し、データから新しい価値を引き出します。

「360度データ管理」ソリューションの中核となる 「NetBackup 8.0」 により、仮想環境、物理環境はもとより、クラウド上のデータも単一製品で統合保護することが可能となりました。

新しい「NetBackup 8.0」に、以下の各ソフトウェア機能を統合することにより、データ管理に関する全方位ニーズに応えます。

  • グローバルなデータの可視性 – 「NetBackup 8.0」 と 「Information Map」 が直接統合され、バックアップデータがグラフィカルに表示され、既存のバックアップデータが実用的なインテリジェンスに変わります。「Information Map」により、「NetBackup」 カタログからデータ環境の可視性が得られ、これによって、リスクとコンプライアンスの管理やプライマリストレージ使用容量の最適化に役立ちます。
  • 予測可能な回復力 –「Veritas Resiliency Platform」 が 「NetBackup 8.0」 と統合されることで、複雑なマルチプラットフォーム、マルチベンダーのプライベート環境、パブリック環境、ハイブリッドクラウド環境でアプリケーションの可用性を維持するための重要な役割を果たせるようになりました。すべての回復操作 (ワークロードの移行、フェイルオーバー、フェイルバック、データ保護、中断なしのリカバリテストなど) が実施可能となります。
  • 統合されたコピーデータ管理–「Veritas Velocity」が 「NetBackup 8.0」 とシームレスに統合され、物理コピーやリソース依存関係を管理者が作成、保存、維持する必要はなくなり、利用者は管理者に依頼することなくセルフサービ方式で迅速に必要なデータにアクセスできるようになります。Velocity は、本番データの単一のコピーを仮想化して、即座に仮想コピーをプロビジョニングするので、ストレージコストやビジネス上のリスクの増大につながる物理コピーが不要になります。

各ソフトウェアは、ベリタス、またはチャネルパートナー経由で提供します。「Veritas Resiliency Platform」および「Veritas Velocity」は、日本では2017年1月以降に順次提供開始予定です。

ベリタスの情報保護ソリューション担当シニアバイスプレジデント兼ゼネラルマネージャのスコット・アンダーソン(Scott Anderson)  は次のように語っています。「今はデータ主導、クラウドベースの時代であり、ほぼすべての企業でデジタル変革が起きています。この変革は、社員のモバイル化、オンラインのカスタマエクスペリエンスの構築、あるいは電子的なサプライチェーンの実現、医療レコードや財務諸表へのリアルタイムアクセスの提供などさまざまです。増大する企業データの管理ニーズに応える総合的なソリューションというベリタスのビジョンの基盤として『NetBackup 8.0』 を使用することで、全方位のエンタープライズデータ管理ソリューションを提供し、複雑なハイブリッドクラウドやデジタルビジネスの現場の課題解決を支援します。」

NetBackup は、現在入手可能な最も拡張性の高いデータ保護ソリューションであり、企業はビジネスを中断することなく、ペタバイト規模のデータを効率的に保護し、データをすばやく検索して即座にリカバリすることができます。1999 年以降、NetBackup は Gartner 社のエンタープライズ向けバックアップ/リカバリソフトウェアのマジッククアドラントでリーダーおよび市場シェアリーダー1 に認定され続けており、最近のベンチマークレポートにおいても、競合各社と比較して最大3倍高速なバックアップソリューションとして報告されています。2

現在すでに NetBackup をご利用のお客様は、現行のメンテナンス契約でv8.0に無償アップグレードを行っていただくことにより、ビジネスの要件に応じて新しい「360度データ管理」機能をご活用いただけます。

Enterprise Strategy Group 社のプリンシパルアナリストである ジェイソン・バフィントン (Jason Buffington) 氏は次のように述べています。「現在、保管場所に関係なく、膨大な企業データがあり、その量は急速に増え続けているので、保護に伴うコストやリスクを効果的に管理することが困難になっています。NetBackup 8.0 は単独でも優れた製品ですが、包括的な統合製品として利用することで、多くの企業がその真価を再認識するでしょう。市場にはベリタス以外にもいくつかの「エンタープライズ統合バックアップ」製品が存在しますが、広範かつ豊富なデータの保全、保護/リカバリ、可用性、知見に対応するソリューションを提供しているのはベリタスだけです。物理プラットフォーム、仮想プラットフォーム、複数のクラウドプラットフォームといった異機種混在環境の場合、まだベリタスを検討していないのなら、今こそベリタスに目を向けるべきです。」

以上

1 出典: Gartner, Inc、『Magic Quadrant for Data Center Backup and Recovery Software (マジッククアドラントデータセンターバックアップ/リカバリソフトウェア部門)』、Dave Russell、Pushan Rinnen、Robert Rhame、2016 年 6 月 8 日
https://www.veritas.com/ja/jp/news-releases/2016-06-16-gartner-positions-veritas-technologies-a-leader-in-the-2016-gartner-magic-quadrant

2 独立した第三者機関にベリタスが委託したベンチマークテスト

Veritas Technologies LLC について
Veritas Technologies LLCは、世界最大規模の非常に複雑な異種混在環境をサポートするために設計されたソリューション群を通じて、所有する情報を有効活用する力をお客様に提供します。ベリタス製品は、現在 Fortune 500 企業の 86% にご利用いただいており、データ可用性の向上とインサイトの提供によってお客様の競合優位性を高めています。ベリタステクノロジーズ合同会社は、ベリタスグループの日本法人です。

*Veritas、Veritasロゴ は、Veritas Technologies LLC または関連会社の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
*その他製品名等はそれぞれ各社の登録商標または商標です。

将来に関する記述: 製品の今後の予定についての将来に関する記述は予備的なものであり、未来のリリース予定日はすべて暫定的で、変更の可能性があります。今後の製品のリリースや予定されている機能修正についてはベリタスが継続的な評価を行なっており、実装されるかどうかは確定していません。ベリタスが確言したと考えるべきではなく、購入決定の理由とすべきではありません。