プレスリリース

   

ベリタス、データの保護と視覚化が可能な次世代の統合アプライアンス、「NetBackup 5240」を発表

Information Map により、設備投資の削減とダークデータの視覚化を実現

2016 年 7 月 13 日 – 情報管理ソリューションのリーダー企業であるベリタステクノロジーズ合同会社(本社:東京都港区、代表執行役員社長:西村隆行、以下ベリタス)は、本日、データを視覚化できる次世代の統合アプライアンスである、最新版の「NetBackup 5200 シリーズ」の提供を開始しました。この NetBackup 5240 は、Information Map (インフォメーション マップ)機能により、データの保護と視覚化を同時に実現した初めての統合ソリューションです。情報としての価値が不明なダークデータを管理するという、企業の課題に対処します。「NetBackup 5240」 は、ご好評いただいているアプライアンス製品ファミリーの最新版となります。

急増するデータへの対処に苦慮している企業にとって、データを視覚化しながら保護できる統合ソリューションは、リスクと総コストを削減する上で欠かせない製品です。平均で 41% のデータが 3 年以上放置されている状況において、価値の高い「ターゲットリッチ」な情報とリスクの高い情報を見つけ出すことができるのは、データを視覚化できる統合ソリューションだけです。「NetBackup 5240」 の Information Mapを使用すると、情報ストレージを最適化し、情報リスクを緩和するための作業をわずか 24 時間ですばやく簡単に実行できます。また、以前のバージョンである NetBackup 5200 シリーズアプライアンスも Information Map と互換性があるため、すべての既存のお客様がそのメリットを活用し、実体験型のビジュアル操作体験を利用して企業の非構造化情報を把握できます。

新しい NetBackup 5240 アプライアンスは、業界をリードする数多くの新機能を提供し、仮想、クラウド、物理環境にまたがる最新のデータ保護を実現します。その特徴は以下のとおりです。

増大するデータに対応できる業界トップクラスの拡張性

容量を 201 TB まで拡張可能です。前世代と比べて 1 ラックユニットあたりの容量が 36%、密度が 100% 増加したため、設備投資を大幅に削減できます。

バックアップパフォーマンスの最適化

NetBackup 5230 と比べて 30%、バックアップパフォーマンスが向上しています。これにより、より短いリカバリポイント目標 (RPO) とリカバリ時間目標 (RTO) を設定できます。

柔軟な導入オプション

マスターサーバー、メディアサーバー、もしくはその両方として使用できます。

ベリタスの常務執行役員 テクノロジーセールス&サービス統括本部の高井隆太は次のように述べています。「ビジネスのIT化によって、データの増加は依然として続いています。また、企業がインフラをクラウド、仮想、物理環境に分散していることから、データの細分化も続いており、データの保護と視覚化に関する課題が増えています。もちろん、データの保護は今でも最も重要な課題ですが、ますます複雑化するこの IT 環境では、それだけでは不十分です。そのために、ベリタスは最も先見性のあるバックアップソリューションを開発し、お客様に提供しています。これは、データを視覚化しながら保護できる統合ソリューションへの第一歩なのです。」

ベリタスのバックアップアプライアンスについて詳しくは、こちらをご覧ください。

以上

Veritas Technologies LLC について

Veritas Technologies(ベリタス テクノロジーズ)は、世界最大規模で最も複雑な環境にも対応できる情報管理ソリューション群を通じて、お客様が情報の力を最大限に活用することを可能にします。ベリタス製品は、 Fortune 500のグローバル企業 86% を含む、あらゆる規模の組織にご利用いただいており、データ可用性の向上とインサイト(洞察)の提供によってお客様の競合優位性を高めています。ベリタステクノロジーズ合同会社は、ベリタスグループの日本法人です。

*Veritas、Veritasロゴ は、Veritas Technologies LLC または関連会社の米国およびその他の国における商標または登録商標です。

*その他製品名等はそれぞれ各社の登録商標または商標です。

将来に関する記述: 製品の今後の予定についての将来に関する記述は予備的なものであり、未来のリリース予定日はすべて暫定的で、変更の可能性があります。今後の製品のリリースや予定されている機能修正についてはベリタスが継続的な評価を行なっており、実装されるかどうかは確定していません。ベリタスが確言したと考えるべきではなく、購入決定の理由とすべきではありません。