ニュースリリース

Veritas と Red Hat が新たに OpenStack で協業

~Veritas が OpenStack 環境のビジネスクリティカルなアプリケーション要件をサポート~

2016 年 9 月 15 日 – 情報管理ソリューションのリーダー企業であるベリタステクノロジーズ合同会社(本社:東京都港区、代表執行役員社長:西村隆行)は、Veritas Technologies(本社:米国カリフォルニア州マウンテンビュー、以下、Veritas) と、オープンソースソリューションの世界有数のプロバイダである Red Hat, Inc. (NYSE: RHT, 以下、Red Hat) が、OpenStack上で稼働するビジネスクリティカルなエンタープライズアプリケーションをサポートするために、協業することを発表しました。両社は、Red Hat Enterprise Linux と Red Hat Virtualization の環境において、事業継続性、ストレージ管理、データ保護ソリューションに焦点を置いて長年にわたるテクノロジ連携の経験と実績を重ねてきました。今回の協業ではこれらを活かし、OpenStack上のアプリケーションやワークロードに対して、予測可能なサービス品質を提供します。

Red Hat OpenStack Platform は、オープンソースのOpenStack に、クラウド環境に求められる高度な機能を追加した、非常に拡張性に優れた IaaS (Infrastructure-as-a-Service) ソリューションです。Red Hat OpenStack Platformは、堅牢でパフォーマンスが高く、本番環境で使用可能なクラウド環境を実現するために、Red Hat Enterprise Linuxの実績のある基礎に、 Red Hat OpenStack テクノロジを統合しています。Veritasは、ビジネスクリティカル要件向けに高度に予測可能なサービス品質を提供するOpenStackソリューションを構築する場合に、VeritasとRed Hat OpenStack Platformの組み合わせが最適であると評価しています。今回の協業により、Veritasのストレージ管理テクノロジ、ダイレクトアタッチトストレージ(DAS)、Red Hat OpenStack Platformの3つを組み合わせ、可用性と拡張性の高いOpenStackのIaaS基盤を構築することができます。

VeritasのData Insightおよびオーケストレーション関連ソリューション担当シニアバイスプレジデントのマイク・パルマー (Mike Palmer) は、次のように述べています。
「Red Hat OpenStack Platform は、企業のプライベートクラウドインフラとして、本番運用に耐えうる世界有数のOpenStack ディストリビューションです。Veritasは、企業のお客様が最も要求の厳しいワークロードでも安心して OpenStack を利用できるよう、Red Hat と協業しています。」

OpenStack は、俊敏性と費用対効果の高いオープンソースソリューションを求めるお客様が選択するクラウドプラットフォームのフレームワークとして、急速に導入が広がりました。事実、「2016 OpenStack User Survey (2016 年 OpenStack ユーザー調査)」によると OpenStack の本番環境での導入率は 2 年前の 33% から 65% に倍増しており、クラウドプラットフォームの普及率の高さが見て取れます。しかし、従来のティア 1の業務ワークロードを OpenStack で実行しようとすると、高いパフォーマンスと信頼性が求められるため、現状ではいくつかの課題に直面する可能性があります。こうした本番環境のワークロードでOpenStackを導入するためには、システム規模にかかわらず、必要なサービス品質を提供できる効果的なストレージ管理が不可欠です。

※「2016 OpenStack User Survey (2016 年 OpenStack ユーザー調査)」
https://www.openstack.org/assets/survey/April-2016-User-Survey-Report.pdf

Red HatのOpenStack 担当ジェネラルマネージャであるラデシュ・バラクリシュナン (Radhesh Balakrishnan) 氏は、次のように述べています。「Red Hat OpenStack Platform は、さまざまな業種で数百社が本番運用に利用しています。Veritasとの今回の協業により、企業のお客様にお届けする選択肢を広げて、ストレージ管理、レジリエンス、データ保護に関する長年の実績を活用できることは喜ばしいことです。これにより、お客様が、Red Hat OpenStack Platform で稼働している従来のティア 1 ワークロードのパフォーマンス要件や信頼性要件を満たせるようにします」

ESG のシニアアナリストである スコット・シンクレア (Scott Sinclair)  氏は、次のコメントを述べています。「サービス品質や『迷惑な隣人(noisy neighbor)』の問題は、企業が OpenStack にワークロードを配備する際に直面する重要な課題です。これらに対応するVeritasのテクノロジが、お客様は安心してティア 1 アプリケーションを OpenStack に配備することができます。必要なパフォーマンスやレジリエンスが確保できるとわかっているからです。」

以上

関連情報

Red Hat の関連情報

Red Hat について
http://www.redhat.com

オープンソースソリューションのプロバイダーとして世界をリードする Red Hatは、コミュニティとの協業により高い信頼性と性能を備えるクラウド、Linux、ミドルウェア、ストレージおよび仮想化テクノロジーを提供、さらに サポート、トレーニング、コンサルティングサービスも提供しています。Red Hatは、企業、パートナーおよびオープンソースコミュニティのグローバルネットワークの中核として、成長のためにリソースを解放し、ITの将来に向けた革新的なテクノロジーの創出を支援しています。

Veritas Technologies LLC について
https://www.veritas.com/content/veritas/japanese/jp-ja

Veritas Technologies(ベリタステクノロジーズ)は、世界最大規模で最も複雑な環境にも対応できる情報管理ソリューション群を通じて、お客様が情報の力を最大限に活用することを可能にします。Veritas製品は、Fortune 500のグローバル企業 86% を含む、あらゆる規模の組織にご利用いただいており、データ可用性の向上とインサイト(洞察)の提供によってお客様の競合優位性を高めています。ベリタステクノロジーズ合同会社は、ベリタスグループの日本法人です。

Veritas、Veritasロゴ は、Veritas Technologies LLC または関連会社の米国およびその他の国における商標または登録商標です。その他製品名等はそれぞれ各社の登録商標または商標です。
© 2016 Veritas Technologies LLC. All rights reserved.

Red Hat と Red Hat Enterprise Linux は、米国およびそのほかの国における Red Hat, Inc. の商標です。Linux® は、Linus Torvalds 氏の米国およびその他の国における登録商標です。OpenStack Word Mark は、米国およびそのほかの国におけるOpenStack Foundation の登録商標/サービスマークまたは商標/サービスマークのいずれかであり、OpenStack Foundation の許可を得て使用されています。Red Hat は、OpenStack Foundation や OpenStack コミュニティに所属しておらず、公認や出資も受けていません。

###

Veritasの将来に関する記述: 製品の今後の予定についての将来に関する記述は予備的なものであり、未来のリリース予定日はすべて暫定的で、変更の可能性があります。今後の製品のリリースや予定されている機能修正についてはVeritasが継続的な評価を行なっており、実装されるかどうかは確定していません。Veritasが確言したと考えるべきではなく、購入決定の理由とすべきではありません。

Red Hat 社の将来予想に関する記述
このプレスリリースに含まれる表現は、1995年米国民事証券訴 訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める定義の範囲内で「将来の見通しに関する声明」に相当する場合があります。将来の見通しに関する声明は、特定の仮定に基づいて将来の出来 事に対する現在の期待を表明したものであり、過去または現在の事実に直接関連しない声明を含んでいます。実際の結果は、重要なさまざまの要因により、将来 予測に関する記述に示されたものとは大きく異なることがあります。その重要な要因としては、当社が実効性のある競争を行えるか、新しい製品や技術革新を適 時に提供して、それらに対する需要を喚起できるかに関するリスク、IT投資の遅れや削減、買収先の統合および取得した技術や商品を市場にうまく投入できる かに関するリスク、業界統合による影響、訴訟やそれに関連する和解の不確実性や不利な結末、当社の知的所有権を適切に保護できないこと、また、第三者の知 的所有権に関してライセンス侵害・違反の請求がなされる可能性、データと情報のセキュリティ上の脆弱性に関するリスク、当社の成長と国際的活動に対する実 効性がない管理と統制、為替レートの変動、主要スタッフの変更とそれらの者への依存、並びに、当社のForm10-Kに基づく最新の年次報告書(コピーは SECのウェブサイトhttp://www.sec.govから入手可能)に掲載 さ れているその他の要因(同ウェブサイトの「リスク要因」および「財務状態と営業成績に関する経営陣の考察と分析」の項に掲載されている要因)などが挙げら れます。これらの要因に加えて、実際の将来の業績、結果、および成果は、業界や市場の全般的な状況、成長率、経済および政治の状況、政府・公共の政策の変 更、地震や洪水などの自然災害の影響などの、より一般的な要因のために大きく異なる場合があります。本プレスリリースに掲載されている将来予測に関する記 述は、その発行日時点の当社の見解を示したものであり、その見解は変更されることがあります。ただし、当社は将来のある時点で将来予測に関する記述を更新 することもありますが、更新についていかなる義務も負うものではありません。これらの将来の見通しに関する声明は、本プレスリリースの発行日より後のいか なる時点における当社の見解も表すものではありません。